同居期間もほとんどなく里帰り出産したのち、自宅に戻ってこない妻から、離婚調停を申立てられていた事案でした。ご依頼者様は、なぜ戻ってこないのか理由すら知らされず、離婚や婚姻費用、養育費、慰謝料などの請求に応じないと面会交流もさせないと強弁され、同居期間もほとんどなく、本当に自分の子供なのかどうか疑わしく、どうしてよいのか否か途方に暮れておられました。

ご依頼者の方と打ち合わせしていると、自分の子供であれば、養育費を支払うことは当然だと理解されているものの、本当に自分の子供かどうかわからないということが引っかかっていることと、慰謝料まで請求されるようなことをした覚えはないとのことでしたので、せめてDNA鑑定で自分の子供だと確認したいというのがご希望でした。

そこで、離婚調停では、DNA鑑定を実施することを提案し、子供だとわかれば養育費を収入に応じて支払うことを提案し、慰謝料や財産分与については支払わない方針としました。

同居期間がほとんどなく、突然、離婚を求められたとなれば、自分の子供であるか疑わしいと感じることも当然だと思います。同じようなお気持ちのご依頼者の方は少なくありません。

そこで、DNA鑑定の手配など面倒なことはこちらで手配することとし、手順等を裁判所や相手方へ説明したところ、無事にDNA鑑定を実施することになり、結果、自分の子供であることが確認され、ご依頼者様の納得のうえ、養育費を支払う内容で合意できました。

養育費の計算にあたっては、離婚後に扶養手当が無くなることなどを踏まえて計算したところ、請求額より月額５０００円低い７万５０００円となっています。自分の子供かどうか確認したいというご要望は少なくありません。これまでもＤＮＡ鑑定を実施したことは何度もありまず。

ただ、ＤＮＡ鑑定を強制することはできず、裁判所や妻側が応じやすいように段取りを説明することが大切だといえます。

今回も、自分の子供ではない可能性を指摘されたことで相手は憤慨していた様子はありましたが、「弁護士が介入して勘違いでしたということになると立場がなく、手配は弁護士がするから何とか協力をして欲しい。」などと求めたところ、理解をしてもらえました。