相手方は、離婚調停の約1年前に一度、ある女性とのデートが発覚し、二度としないと約束した。ところがその約半年後、複数の女性と不貞行為をしていることが発覚し、相手方も不貞行為を認めた。しかし相手方は、不貞行為は依頼者のせいである、というようなことを言って開き直った。そこで依頼者は離婚を決意した。

依頼者は、離婚をするに際しては、慰謝料の取得は必須であると希望した。

離婚調停を申し立てた。依頼者は相手方に不貞の証拠を見せ、繰り返され、かつ、悪質な不貞行為であることを主張した。しかし相手方は依頼者のほうが悪いからだというような開き直りの主張を繰り返した。また、相手方は、「お金がないから慰謝料を支払えない。」などと言ってなるべく低額の慰謝料で済ませようと終始した。

しかし、当方は、この不貞行為が非常に悪質であること、訴訟になれば相当高額な慰謝料が認定されることなどを繰り返し主張し、また、依頼者の心痛を調停委員に訴えかけて、調停委員をうまく介して相手方を説得した。

慰謝料は350万円、養育費は双方の収入から算出される適正額となった。 結果的に慰謝料は依頼者の希望する400万円には少し欠けるものとなったが、訴訟においては不貞行為の慰謝料が300万円程度が上限となるのに比較すると、良い結果であったといえる。

本件においては、相手方の態度が当初は硬くなで身勝手であり、それを崩すのは難航したが、依頼者がしっかりした証拠を確保していたことに助けられ、また、弁護士と依頼者が互いに信頼しあって相手方を説得するすべを模索したことが、通常よりも高めの慰謝料という結果に結びついたと思われる。